伝統と未来をつなぐ支援、日本工芸堂が輪島塗の地に寄附金を届ける

日本工芸株式会社（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長松澤斉之）が運営するオンラインショップ「日本工芸堂」は、「1％ for 日本の工芸育成」プロジェクトの一環として、2024年1月1日から12月31日までの第二期プロジェクト期間における売上の1％を輪島漆器商工業協同組合（理事長：日南尚之）へ寄付し、2025年6月16日、輪島の地にて目録を直接手渡しいたしました。

本寄付は、令和6年能登半島地震で甚大な被害を受けた輪島塗産地の復興支援を目的としています。現地では、輪島塗の現状や復興の課題についてお話を伺い、職人の皆さまの思いや決意に触れる貴重な機会となりました。

当社の販売状況や本プロジェクトの趣旨をご説明した際には、「応援いただけるのはありがたい。ビジネスとしても輪島塗を加速させたい」との温かい期待の声を頂戴しました。

日本工芸株式会社は今後も、輪島塗をはじめとする工芸産地の復興・振興に向け、さまざまな形で支援を続けてまいります。

（左：輪島漆器商工業協同組合理事長・日南様　右：日本工芸堂、松澤）

（写真：帰京後すぐに届いたお礼状）

「1％ for 日本の工芸育成」プロジェクトとは

「1％ for 日本の工芸育成」プロジェクトは、伝統工芸に携わる職人の高齢化や後継者不足といった課題に向き合い、工芸品を購入されるお客様の「支援したい」というお気持ちを形にする取り組みです。日本工芸堂の売上の1％を産地活性化や人材育成、復興支援に寄付し、産地との交流を深め、工芸の魅力を広めるとともに、新たな工芸体験の接点づくりを目指しています。

「1％ for 日本の工芸育成」プロジェクトの詳細はこちらのページをご覧ください。

これまでの活動実績

「1％ for 日本の工芸育成」プロジェクトでは、これまで以下のような産地支援の取り組みを行ってきました。

第一期（2022年10月〜2023年12月）
日本を代表する漆器産地である会津塗の職人育成支援を実施。2023年6月9日および2024年7月30日には、会津漆器技術後継者訓練校（会津漆器協同組合運営）への寄附金贈呈を行い、現地取材を通じて職人育成の現場の声を広く発信しました。
第二期（2024年1月〜2024年12月）
2024年1月1日に発生した能登半島地震で甚大な被害を受けた輪島塗産地の復興支援を重点テーマとし、輪島漆器商工業協同組合への寄附を実施。さらに、同年1月18日には田谷漆器店とのチャリティーオンライン対談を開催し、継続的な支援と復興への思いを広く共有しています。

輪島漆器商工業協同組合について

輪島漆器商工業協同組合(https://wajimanuri.or.jp/)は、昭和19年7月に設立され、輪島塗の伝統と技術を守り、次世代へと継承する活動を行っています。塗師屋文化の維持・発展、技術向上、販路開拓、産地振興に取り組み、地の粉工場や漆工場など共同施設の管理運営を通じ、職人たちのものづくりの基盤を支えています。令和6年能登半島地震では甚大な被害を受けましたが、被災事業所や工房、組合施設の復旧・再建を進め、輪島塗の未来を守る活動に尽力しています。